「オルカンに入っている日本企業はどこ?」「業種ごとに全部見たい」——そんな疑問にお答えします。オルカンに採用されている日本企業はMSCI公式発表で168社(2026年7月31日時点)、本記事ではその全168社を業種別に一覧でまとめました。

私は2020年から新NISAのつみたて投資枠でオルカンに積み立てており、年4回の見直し(レビュー)ごとに採用銘柄を確認しています。この記事では、実際に確認できた採用日本企業のリストを業種別に整理し、あわせて日本株の位置づけや入替の仕組みまで解説します。

オルカンの日本企業は168社【まず結論】

結論から言うと、オルカンの日本株比率は約4.7%、MSCI公式発表の採用企業数は168社(MSCI Japan Index、2026年7月31日時点)です。本記事では、その全168社を業種別に掲載しています。米国株(約63%)に次ぐ規模ですが、近年は年4回の見直しのたびに除外が採用を上回る傾向が続いています。

まずは全体像を押さえてから、全銘柄一覧にジャンプして確認したい方はそちらへどうぞ。

この記事でわかること

  • オルカンに採用されている日本企業の全銘柄(業種別一覧)
  • オルカン全体における日本株の位置づけ(比率・順位)
  • この一覧が向いている人・向いていない人
  • 銘柄の入替が起きる仕組みと主な理由
  • 2023年〜2026年の入替履歴(10回分)
  • 除外された銘柄がその後どうなったか
  • 自分で最新の採用銘柄を調べる方法

一覧の見方(業種7分類・情報の更新時点)

次章の一覧は、以下の7つの業種カテゴリーに分けて掲載しています。各テーブルは「業種」「企業名」の2列で、1行=1社に整理しました。掲載社数は本記事で実際に数え直した集計です。

業種カテゴリー掲載社数
素材・化学・医薬品24社
電気機器・精密機器27社
機械・輸送用機器21社
金融20社
情報・通信・サービス20社
商社・小売・食品20社
建設・不動産・インフラ36社
合計168社

情報は2026年8月時点のものです。オルカンが連動するMSCI ACWI(全世界株価指数)は年4回(2・5・8・11月)見直されるため、掲載後の見直しで一部の銘柄が入れ替わっている可能性があります。最新の入替内容は後述の入替履歴一覧、確実な最新情報は自分で調べる方法の章でご確認ください。

【168社掲載】オルカンに含まれる日本企業一覧を業種別に掲載

以下は、MSCI ACWIに採用されている日本企業168社を業種別に整理した一覧です(2026年8月時点)。コードも併せて掲載していますが、168社全件については個別の組入比率は変動が速く誤りのリスクがあるため掲載していません。組入比率が特に大きい上位10社については、次のセクションで別途まとめています。

この一覧のデータについて
本記事の銘柄・入替情報は、MSCIが年4回(2・5・8・11月)公表する「Index Review」(銘柄変更)の公式発表資料をもとに、運営者が個別に追跡・集計したものです。MSCI公式サイトの「MSCI Japan Index」ファクトシート(2026年7月31日時点、8月の定期見直し反映前)でも構成銘柄数は168社と公表されており、本記事の掲載数と一致しています。ただし本記事は2026年8月の見直し後の状態を反映しているため、個々の銘柄がMSCI公式発表と完全に一致することを保証するものではありません。最新かつ正確な構成銘柄を確認したい場合は、後述のMSCI公式サイトでの確認方法をご利用ください。

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168社の中身が分かったところで、まだ証券口座をお持ちでない方は、まず自分に合う証券会社を選ぶところから始めてみてください。

組入比率が大きい上位10社

「オルカンの中で日本株のどの銘柄が実際に多く買われているか」を知りたい方向けに、運用報告書に基づく組入比率の上位10社をまとめました。全168社に共通する変動リスクを踏まえ、ここでは開示時点を明記した確定値のみを掲載しています。

順位企業名日本株部分内の比率オルカン全体での比率
1三菱UFJフィナンシャル・グループ約4.0%約0.20%
2トヨタ自動車約3.7%約0.18%
3日立製作所約3.1%約0.16%
4アドバンテスト約3.0%約0.15%
5ソフトバンクグループ約2.7%約0.14%
6東京エレクトロン約2.7%約0.13%
7三井住友フィナンシャルグループ約2.5%約0.12%
8ソニーグループ約2.5%約0.12%
9みずほフィナンシャルグループ約2.1%約0.10%
10三菱商事約2.0%約0.10%

※「日本株部分内の比率」は日本株式インデックスマザーファンドの純資産総額に対する比率、「オルカン全体での比率」はそれにオルカン全体に占める日本株比率(約5.0%)を乗じた参考値です。データは「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)交付運用報告書(第8期、決算日2026年4月27日)」の日本株式インデックスマザーファンド組入資産明細に基づきます。日々の値動きにより実際の比率は変動します。

素材・化学・医薬品

業種企業名コード採用時期
鉱業INPEX1605
繊維製品東レ3402
化学旭化成3407
化学信越化学工業4063
化学三菱ケミカルG4188
化学花王4452
化学日本ペイントHD4612
化学富士フイルムHD4901
化学資生堂4911
化学日東電工6988
化学ユニ・チャーム8113
化学レゾナック・HD40042026/5
医薬品武田薬品4502
医薬品アステラス製薬4503
医薬品塩野義製薬4507
医薬品中外製薬4519
医薬品エーザイ4523
医薬品第一三共4568
医薬品大塚HD4578
医薬品協和キリン4151
石油・石炭製品出光興産5019
石油・石炭製品ENEOS HD5020
ゴム製品ブリヂストン5108
ガラス・土石製品AGC5201

電気機器・精密機器

業種企業名コード採用時期
電気機器日立製作所6501
電気機器ソニーG6758
電気機器東京エレクトロン8035
電気機器キーエンス6861
電気機器村田製作所6981
電気機器三菱電機6503
電気機器パナソニックHD6752
電気機器富士通6702
電気機器NEC6701
電気機器TDK6762
電気機器ファナック6954
電気機器京セラ6971
電気機器キヤノン7751
電気機器ルネサス6723
電気機器アドバンテスト68572019/5
電気機器レーザーテック69202020/5
電気機器ニデック6594
電気機器富士電機6504
電気機器ミネベアミツミ6479
電気機器横河電機6841
電気機器SCREEN HD77352024/2
電気機器キオクシアHD285A2025/11
電気機器コクサイエレクトリック65252026/8
精密機器テルモ4543
精密機器オリンパス7733
精密機器HOYA7741
電気機器イビデン40622026/2

機械・輸送用機器

業種企業名コード採用時期
機械小松製作所6301
機械ダイキン工業6367
機械SMC6273
機械三菱重工業7011
機械クボタ6326
機械ディスコ6146
機械ダイフク6383
機械マキタ6586
機械IHI70132025/5
機械荏原製作所63612025/11
輸送用機器トヨタ自動車7203
輸送用機器本田技研7267
輸送用機器デンソー6902
輸送用機器スズキ7269
輸送用機器SUBARU7270
輸送用機器日産自動車7201
輸送用機器いすゞ7202
輸送用機器ヤマハ発動機7272
輸送用機器アイシン7259
輸送用機器シマノ7309
輸送用機器川崎重工業70122025/8

金融

業種企業名コード採用時期
銀行業三菱UFJFG8306
銀行業三井住友FG8316
銀行業みずほFG8411
銀行業りそなHD8308
銀行業三井住友トラストG8309
銀行業ゆうちょ銀行7182
銀行業千葉銀行8331
銀行業コンコルディア・フィナンシャルG7186
保険業東京海上HD8766
保険業MS&AD8725
保険業第一生命HD8750
保険業SOMPOHD8630
保険業T&D HD8795
保険業かんぽ生命71812019/11
証券・商品先物取引業野村HD8604
証券・商品先物取引業大和証券G8601
証券・商品先物取引業SBI HD8473
その他金融業オリックス8591
その他金融業三菱HCキャピタル8593
その他金融業日本取引所G86972013/2

情報・通信・サービス

業種企業名コード採用時期
情報・通信業日本電信電話(NTT)9432
情報・通信業KDDI9433
情報・通信業ソフトバンク9434
情報・通信業ソフトバンクG9984
情報・通信業NTTデータG9613
情報・通信業野村総合研究所4307
情報・通信業オービック4684
情報・通信業SCSK97192020/5
情報・通信業大塚商会4768
情報・通信業光通信9435
情報・通信業LINEヤフー4689
情報・通信業カプコン96972020/11
情報・通信業コナミG9766
情報・通信業ネクソン3659
サービス業リクルートHD6098
サービス業オリエンタルランド4661
サービス業楽天G4755
サービス業日本郵政6178
サービス業セコム9735
情報・通信業東宝9602

商社・小売・食品

業種企業名コード採用時期
卸売業三菱商事8058
卸売業三井物産8031
卸売業伊藤忠商事8001
卸売業住友商事8053
卸売業丸紅8002
卸売業豊田通商8015
卸売業サンリオ81362025/5
小売業ファーストリテイリング9983
小売業セブン&アイHD3382
小売業イオン8267
小売業ニトリHD9843
小売業パン・パシフィックHD7532
小売業ゼンショーHD75502023/8
小売業良品計画74532025/8
食料品日本たばこ産業2914
食料品味の素2802
食料品キッコーマン2801
食料品アサヒHD2502
食料品キリンHD2503
食料品サントリー食品2587

建設・不動産・インフラ

業種企業名コード採用時期
建設業大成建設1801
建設業大林組1802
建設業鹿島建設1812
建設業大和ハウス工業1925
建設業積水ハウス1928
建設業清水建設18032026/2
不動産業三井不動産8801
不動産業三菱地所8802
不動産業住友不動産8830
不動産業大東建託1878
不動産業ヒューリック3003
鉄鋼日本製鉄5401
非鉄金属住友金属鉱山5713
非鉄金属住友電気工業5802
非鉄金属フジクラ58032024/11
非鉄金属JX金属50162025/11
非鉄金属古河電気工業58012026/5
非鉄金属三井金属鉱業57062026/5
陸運業JR東日本9020
陸運業JR東海9022
陸運業JR西日本9021
陸運業阪急阪神HD9042
海運業日本郵船9101
海運業商船三井91042022/2
海運業川崎汽船91072023/5
空運業ANAHD9202
電気・ガス業中部電力9502
電気・ガス業関西電力9503
電気・ガス業東京瓦斯9531
電気・ガス業大阪瓦斯9532
その他製品TOPPANHD7911
その他製品大日本印刷7912
その他製品アシックス79362024/5
その他製品任天堂7974
その他製品バンダイナムコHD7832
不動産業日本ビルファンド投資法人8951

※2026年7月31日時点のMSCI公式発表(MSCI Japan Index)で構成銘柄数は168社です。本記事はその168社を名称・コード付きで掲載しています。個別の組入比率や日々の構成銘柄の変動が必要な場合は、後述の「自分で調べる方法」からMSCI公式サイトをご確認ください。

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【2010〜2026年】オルカンの銘柄入替履歴一覧

以下は、2010年2月から2026年8月までにMSCI ACWIで入替があった日本株の一覧です。が除外、が追加です。

2026年8月(除外2 / 追加1)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2026年8月)

区分銘柄名業種
追加コクサイエレクトリック電気機器
除外JFEHD鉄鋼
除外西武HD陸運業

西武HDは2025年11月の見直しで追加されたばかりでしたが、わずか9カ月で再び除外となりました。半導体製造装置大手のコクサイエレクトリックは今回が初採用です。

2026年5月(除外14 / 追加3)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2026年5月)

区分銘柄名業種
追加古河電気工業非鉄金属
追加三井金属鉱業非鉄金属
追加レゾナック・HD化学
除外日本航空(JAL)空運業
除外エムスリーサービス業
除外シスメックス電気機器
除外島津製作所精密機器
除外豊田自動織機輸送用機器
除外積水化学工業化学
除外東急陸運業
除外ソニーフィナンシャルグループ保険業
除外ZOZO小売業
除外ツルハHD小売業
除外マツキヨココカラ&カンパニー小売業
除外MonotaRO小売業
除外日本オラクル情報・通信業
除外TIS情報・通信業

※ツルハHDは2022年5月に除外済。今回の除外はStandardからSmall Capへの区分変更の可能性有

2026年2月(除外4 / 追加2)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2026年2月)

区分銘柄名業種
追加イビデン電気機器
追加清水建設建設業
除外神戸物産小売業
除外SGHD陸運業
除外東京メトロ陸運業
除外トレンドマイクロ情報・通信業

イビデンと清水建設は過去に除外された後、業績回復により再採用されました。東京メトロは2025年2月に追加されたばかりでしたが、わずか1年で除外となりました。

2025年11月(除外3 / 追加4)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2025年11月)

区分銘柄名業種
追加キオクシアHD電気機器
追加JX金属非鉄金属
追加荏原製作所機械
追加西武HD陸運業
除外明治HD食料品
除外日清食品HD食料品
除外ヤクルト本社食料品

2025年8月(除外5 / 追加2)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2025年8月)

区分銘柄名業種
追加川崎重工業輸送用機器
追加良品計画小売業
除外電通グループサービス業
除外ホシザキ機械
除外オムロン電気機器
除外小野薬品工業医薬品
除外リコー電気機器

2025年5月(除外2 / 追加2)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2025年5月)

区分銘柄名業種
追加IHI機械
追加サンリオ卸売業
除外セイコーエプソン電気機器
除外安川電機電気機器

2025年2月(除外9 / 追加1)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2025年2月)

区分銘柄名業種
追加東京メトロ陸運業
除外ブラザー工業電気機器
除外日立建機機械
除外KOKUSAI ELECTRIC電気機器
除外しずおかフィナンシャルグループ銀行業
除外東京電力HD電気・ガス業
除外ジャパンリアルエステイト投資法人不動産業
除外日本マクドナルドHD小売業
除外三井化学化学
除外TOTOガラス・土石製品

2024年11月(除外8 / 追加1)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2024年11月)

区分銘柄名業種
追加フジクラ非鉄金属
除外浜松ホトニクス電気機器
除外イビデン電気機器
除外京成電鉄陸運業
除外マツダ輸送用機器
除外日本プロロジスリート投資法人不動産業
除外野村不動産HD不動産業
除外ローム電気機器
除外SUMCO金属製品

2024年8月(除外6 / 追加1)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2024年8月)

区分銘柄名業種
追加KOKUSAI ELECTRIC電気機器
除外近鉄グループHD陸運業
除外小糸製作所電気機器
除外NIPPON EXPRESSHD陸運業
除外日産化学化学
除外野村不動産マスターファンド投資法人不動産業
除外ヤマトHD陸運業

MSCIの銘柄選定では、実施日より1ヶ月以上前の判定日(レビュー前月末の10営業日のいずれか)の株価データが使われます。指数の継続性・安定性を保つための仕組みです。

2024年5月(除外15 / 追加1)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2024年5月)

区分銘柄名業種
追加アシックスその他製品
除外シャープ電気機器
除外スクウェア・エニックス・HD情報・通信業
除外清水建設建設業
除外ヤマハその他製品
除外朝日インテック精密機器
除外アズビル機械
除外GLP投資法人不動産業
除外ヒロセ電機電気機器
除外飯田グループHD不動産業
除外日本都市ファンド投資法人不動産業
除外KDX不動産投資法人不動産業
除外ミスミグループ本社卸売業
除外小田急電鉄陸運業
除外東武鉄道陸運業
除外ユー・エス・エスサービス業

2024年2月(除外8 / 追加1)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2024年2月)

区分銘柄名業種
追加SCREENHD電気機器
除外ベイカレント・コンサルティングサービス業
除外大和ハウスリート投資法人不動産業
除外コーエーテクモHD情報・通信業
除外コーセー化学
除外王子HDパルプ・紙
除外オープンハウスグループ不動産業
除外住友化学化学
除外東ソー化学

2023年11月(除外10 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2023年11月)

区分銘柄名業種
除外サイバーエージェント情報・通信業
除外GMOペイメントゲートウェイ情報・通信業
除外博報堂DYHDサービス業
除外京王電鉄陸運業
除外小林製薬医薬品
除外栗田工業機械
除外LIXILその他製品
除外日本ガイシガラス・土石製品
除外パーソルHDサービス業
除外ウエルシアHD小売業

2023年8月(除外2 / 追加1)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2023年8月)

区分銘柄名業種
追加ゼンショーHD小売業
除外日本新薬医薬品
除外日清製粉グループ本社食料品

2023年5月(除外1 / 追加1)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2023年5月)

区分銘柄名業種
追加川崎汽船海運業
除外日本M&AセンターHDサービス業

2023年2月(除外2 / 追加1)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2023年2月)

区分銘柄名業種
追加マツキヨココカラ&カンパニー小売業
除外伊藤園食料品
除外カカクコム情報・通信業

2022年11月(除外0 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2022年11月)

この回は日本株の銘柄入れ替えはありませんでした。

2022年8月(除外0 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2022年8月)

この回は日本株の銘柄入れ替えはありませんでした。

2022年5月(除外22 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2022年5月)

区分銘柄名業種
除外ベネフィット・ワンサービス業
除外コスモス薬品小売業
除外日野自動車輸送用機器
除外関西ペイント化学
除外ローソン小売業
除外ライオン化学
除外メディパルHD卸売業
除外メルカリ情報・通信業
除外三菱ガス化学化学
除外三浦工業機械
除外オリックス不動産投資法人不動産業
除外ポーラ・オルビスHD化学
除外リンナイ機械
除外良品計画小売業
除外参天製薬医薬品
除外ALSOK(綜合警備保障)サービス業
除外スタンレー電気電気機器
除外住友ファーマ医薬品
除外大正製薬HD医薬品
除外東京センチュリーその他金融業
除外東洋水産食料品
除外ツルハHD小売業

2022年2月(除外0 / 追加1)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2022年2月)

区分銘柄名業種
追加商船三井海運業

2021年11月(除外15 / 追加2)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2021年11月)

区分銘柄名業種
追加ベネフィット・ワンサービス業
追加オープンハウス不動産業
除外ABCマート小売業
除外アコムその他金融業
除外カシオ計算機電気機器
除外ハーモニック・ドライブ・システムズ機械
除外久光製薬医薬品
除外ナブテスコ機械
除外日本ハム食料品
除外日本精工機械
除外ペプチドリーム医薬品
除外ピジョンその他製品
除外THK機械
除外東邦ガス電気・ガス業
除外東北電力電気・ガス業
除外ユナイテッド・アーバン投資法人不動産業
除外ヤマダHD小売業

2021年8月(除外0 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2021年8月)

この回は日本株の銘柄入れ替えはありませんでした。

2021年5月(除外29 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2021年5月)

区分銘柄名業種
除外イオンモール小売業
除外エア・ウォーター化学
除外アルフレッサHD卸売業
除外アマダ機械
除外京都銀行銀行業
除外カルビー食料品
除外中国電力電気・ガス業
除外コカ・コーラ ボトラーズジャパンHD食料品
除外ふくおかフィナンシャルグループ銀行業
除外日本空港ビルデング不動産業
除外京阪HD陸運業
除外京浜急行電鉄陸運業
除外クラレ化学
除外九州電力電気・ガス業
除外九州旅客鉄道(JR九州)陸運業
除外丸井グループ小売業
除外名古屋鉄道陸運業
除外日本特殊陶業ガラス・土石製品
除外セガサミーHDその他製品
除外西武HD陸運業
除外しまむら小売業
除外新生銀行銀行業
除外サンドラッグ小売業
除外スズケン卸売業
除外太平洋セメントガラス・土石製品
除外帝人化学
除外東急不動産HD不動産業
除外豊田合成ゴム製品
除外山崎製パン食料品

2021年2月(除外0 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2021年2月)

この回は日本株の銘柄入れ替えはありませんでした。

2020年11月(除外21 / 追加5)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2020年11月)

区分銘柄名業種
追加アズビル機械
追加カプコン情報・通信業
追加ハーモニック・ドライブ・システムズ機械
追加イビデン電気機器
追加コーエーテクモHD情報・通信業
除外あおぞら銀行銀行業
除外ベネッセHDサービス業
除外ダイセル化学
除外電源開発電気・ガス業
除外三越伊勢丹HD小売業
除外日本プライムリアルティ投資法人不動産業
除外日揮HD建設業
除外ジェイテクト機械
除外上組陸運業
除外川崎重工業輸送用機器
除外丸一鋼管鉄鋼
除外めぶきFG銀行業
除外三菱マテリアル非鉄金属
除外三菱自動車輸送用機器
除外ニコン精密機器
除外パーク24サービス業
除外セブン銀行銀行業
除外昭和電工化学
除外住友重機械機械
除外住友ゴム工業ゴム製品
除外横浜ゴムゴム製品

2020年8月(除外0 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2020年8月)

この回は日本株の銘柄入れ替えはありませんでした。

2020年5月(除外9 / 追加9)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2020年5月)

区分銘柄名業種
追加コスモス薬品小売業
追加グローバル・ワン不動産投資法人不動産業
追加伊藤園食料品
追加神戸物産小売業
追加レーザーテック電気機器
追加三浦工業機械
追加日本M&Aセンター情報・通信業
追加SCSK情報・通信業
追加TIS情報・通信業
除外イオンフィナンシャルサービスその他金融業
除外アルプスアルパイン電気機器
除外ニチコン電気機器
除外IHI機械
除外J.フロント リテイリング小売業
除外コニカミノルタ電気機器
除外商船三井海運業
除外SANKYOその他製品
除外東洋製罐グループHD金属製品

2020年2月(除外0 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2020年2月)

この回は日本株の銘柄入れ替えはありませんでした。

2019年11月(除外3 / 追加4)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2019年11月)

区分銘柄名業種
追加かんぽ生命保険業
追加日本新薬医薬品
追加オリックス不動産投資法人不動産業
追加スクウェア・エニックス・HD情報・通信業
除外カネカ化学
除外神戸製鋼所鉄鋼
除外日本電気硝子ガラス・土石製品

2019年8月(除外0 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2019年8月)

この回は日本株の銘柄入れ替えはありませんでした。

2019年5月(除外4 / 追加5)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2019年5月)

区分銘柄名業種
追加アドバンテスト電気機器
追加GMOペイメントゲートウェイ情報・通信業
追加伊藤忠テクノソリューションズ情報・通信業
追加メルカリ情報・通信業
追加ペプチドリーム医薬品
除外アシックスその他製品
除外ディー・エヌ・エー情報・通信業
除外高島屋小売業
除外山口フィナンシャルグループ銀行業

2019年2月(除外0 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2019年2月)

この回は日本株の銘柄入れ替えはありませんでした。

2018年11月(除外4 / 追加4)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2018年11月)

区分銘柄名業種
追加朝日インテック精密機器
追加MonotaRO小売業
追加ピジョンその他製品
追加ウエルシアHD小売業
除外サイバーダイン電気機器
除外マブチモーター電気機器
除外NOKゴム製品
除外東京建物不動産業

2018年8月(除外1 / 追加1)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2018年8月)

区分銘柄名業種
追加昭和電工(現レゾナック・HD)化学
除外スルガ銀行銀行業

2018年5月(除外3 / 追加4)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2018年5月)

区分銘柄名業種
追加サイバーエージェント情報・通信業
追加小林製薬医薬品
追加SGHD陸運業
追加東京センチュリーその他金融業
除外八十二銀行銀行業
除外九州フィナンシャルグループ銀行業
除外ミクシィ情報・通信業

2018年2月(除外0 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2018年2月)

この回は日本株の銘柄入れ替えはありませんでした。

2017年11月(除外3 / 追加3)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2017年11月)

区分銘柄名業種
追加ダイフク機械
追加パーソルHDサービス業
追加SUMCO金属製品
除外中国銀行銀行業
除外広島銀行銀行業
除外ミラカホールディングスサービス業

2017年8月(除外0 / 追加1)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2017年8月)

区分銘柄名業種
追加ルネサス電気機器

2017年5月(除外2 / 追加3)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2017年5月)

区分銘柄名業種
追加ディスコ機械
追加九州旅客鉄道(JR九州)陸運業
追加東ソー化学
除外北陸電力電気・ガス業
除外三菱倉庫倉庫・運輸関連業

2017年2月(除外0 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2017年2月)

この回は日本株の銘柄入れ替えはありませんでした。

2016年11月(除外5 / 追加5)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2016年11月)

区分銘柄名業種
追加ディー・エヌ・エー情報・通信業
追加LINEヤフー情報・通信業
追加ライオン化学
追加ミスミグループ本社卸売業
追加日産化学化学
除外ガンホー・オンライン・エンターテイメント情報・通信業
除外伊予銀行銀行業
除外日本発条輸送用機器
除外NTT都市開発不動産業
除外四国電力電気・ガス業

2016年8月(除外0 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2016年8月)

この回は日本株の銘柄入れ替えはありませんでした。

2016年5月(除外5 / 追加5)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2016年5月)

区分銘柄名業種
追加サイバーダイン電気機器
追加ポーラ・オルビスHD化学
追加スタートトゥデイ(現ZOZO)小売業
追加サンドラッグ小売業
追加ツルハHD小売業
除外シチズンHD精密機器
除外群馬銀行銀行業
除外ほくほくフィナンシャルグループ銀行業
除外伊藤忠テクノソリューションズ情報・通信業
除外サンリオその他製品

2016年2月(除外0 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2016年2月)

この回は日本株の銘柄入れ替えはありませんでした。

2015年11月(除外3 / 追加3)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2015年11月)

区分銘柄名業種
追加ホシザキ機械
追加オービック情報・通信業
追加ALSOK(綜合警備保障)サービス業
除外コロプラ情報・通信業
除外イビデン電気機器
除外シャープ電気機器

2015年8月(除外3 / 追加3)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2015年8月)

区分銘柄名業種
追加アルプスアルパイン電気機器
追加コーセー化学
追加良品計画小売業
除外アドバンテスト電気機器
除外千代田化工建設建設業
除外ジャパンディスプレイ電気機器

2015年5月(除外1 / 追加1)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2015年5月)

区分銘柄名業種
追加日本空港ビルデング陸運業
除外大和工業鉄鋼

2015年2月(除外0 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2015年2月)

この回は日本株の銘柄入れ替えはありませんでした。

2014年11月(除外3 / 追加5)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2014年11月)

区分銘柄名業種
追加コロプラ情報・通信業
追加京阪電気鉄道陸運業
追加ミネベアミツミ電気機器
追加ミクシィ情報・通信業
追加リクルートHD情報・通信業
除外大同特殊鋼鉄鋼
除外ディー・エヌ・エー情報・通信業
除外グリー情報・通信業

2014年8月(除外0 / 追加1)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2014年8月)

区分銘柄名業種
追加西武HD陸運業

2014年5月(除外12 / 追加3)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2014年5月)

区分銘柄名業種
追加光通信情報・通信業
追加ジャパンディスプレイ電気機器
追加名古屋鉄道陸運業
除外コカ・コーラウエスト食料品
除外北海道電力電気・ガス業
除外石油資源開発鉱業
除外日本製鋼所機械
除外きんでん建設業
除外西日本シティ銀行銀行業
除外昭和電工(現レゾナック・HD)化学
除外双日卸売業
除外SUMCO金属製品
除外トヨタ紡織輸送用機器
除外ツムラ医薬品
除外宇部興産化学

2014年2月(除外1 / 追加1)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2014年2月)

区分銘柄名業種
追加セイコーエプソン電気機器
除外野村不動産オフィスファンド投資法人不動産業

2013年11月(除外2 / 追加2)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2013年11月)

区分銘柄名業種
追加カカクコム情報・通信業
追加日本ペイントHD化学
除外コスモ石油石油・石炭製品
除外古河電気工業非鉄金属

2013年8月(除外0 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2013年8月)

この回は日本株の銘柄入れ替えはありませんでした。

2013年5月(除外4 / 追加5)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2013年5月)

区分銘柄名業種
追加ガンホー・オンライン・エンターテイメント情報・通信業
追加ほくほくフィナンシャルグループ銀行業
追加東京建物不動産業
追加ユナイテッド・アーバン投資法人不動産業
追加横浜ゴムゴム製品
除外電気化学工業(現デンカ)化学
除外GSユアサ電気機器
除外日本製紙パルプ・紙
除外ウシオ電機電気機器

2013年2月(除外1 / 追加1)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2013年2月)

区分銘柄名業種
追加日本取引所Gその他金融業
除外スクウェア・エニックス・HD情報・通信業

2012年11月(除外5 / 追加6)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2012年11月)

区分銘柄名業種
追加アコムその他金融業
追加カルビー食料品
追加パン・パシフィックHD(当時ドン・キホーテ)小売業
追加広島銀行銀行業
追加エムスリーサービス業
追加パーク24サービス業
除外川崎汽船海運業
除外日新製鋼鉄鋼
除外NTN機械
除外セイコーエプソン電気機器
除外東ソー化学

2012年8月(除外0 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2012年8月)

この回は日本株の銘柄入れ替えはありませんでした。

2012年5月(除外3 / 追加3)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2012年5月)

区分銘柄名業種
追加阪急阪神HD陸運業
追加ネクソン情報・通信業
追加太平洋セメントガラス・土石製品
除外広島銀行銀行業
除外ほくほくフィナンシャルグループ銀行業
除外日本板硝子ガラス・土石製品

2012年2月(除外0 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2012年2月)

この回は日本株の銘柄入れ替えはありませんでした。

2011年11月(除外2 / 追加1)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2011年11月)

区分銘柄名業種
追加サンリオ卸売業
除外ミネベアミツミ電気機器
除外三井造船機械

2011年8月(除外0 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2011年8月)

この回は日本株の銘柄入れ替えはありませんでした。

2011年5月(除外20 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2011年5月)

区分銘柄名業種
除外キヤノンマーケティングジャパン卸売業
除外DOWAホールディングス非鉄金属
除外フジ・メディア・ホールディングス情報・通信業
除外阪急阪神HD陸運業
除外伊藤園食料品
除外松井証券証券、商品先物取引業
除外三井金属鉱業非鉄金属
除外ミツミ電機電気機器
除外日産化学化学
除外日清紡ホールディングス繊維製品
除外オービック情報・通信業
除外札幌北洋ホールディングス銀行業
除外サッポロホールディングス食料品
除外せんしゅう池田ホールディングス銀行業
除外七十七銀行銀行業
除外新光電気工業電気機器
除外トクヤマ化学
除外東京製鐵鉄鋼
除外東京建物不動産業
除外ユニー小売業

2011年2月(除外0 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2011年2月)

この回は日本株の銘柄入れ替えはありませんでした。

2010年11月(除外4 / 追加3)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2010年11月)

区分銘柄名業種
追加グリー情報・通信業
追加ミラカホールディングスサービス業
追加ナブテスコ機械
除外アコムその他金融業
除外ジャフコグループその他金融業
除外NISSHAその他製品
除外太平洋セメントガラス・土石製品

2010年8月(除外0 / 追加1)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2010年8月)

区分銘柄名業種
追加浜松ホトニクス電気機器

2010年5月(除外0 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2010年5月)

この回は日本株の銘柄入れ替えはありませんでした。

2010年2月(除外1 / 追加0)

出典: MSCI Global Standard Indexes(2010年2月)

区分銘柄名業種
除外日本航空空運業

オルカン全体における日本株の位置づけ

オルカンは世界中の株式に分散投資するファンドで、日本株はそのうちの一部を占めています。まずは基本データを整理します。

項目内容
採用企業数168社(MSCI公式発表、2026年7月31日時点)
組入比率約4.7%(米国63%に次ぐ世界2位)
対象インデックスMSCIジャパン・インデックス
見直し頻度年4回(2・5・8・11月)
カバー率日本市場の時価総額上位約85%
最近のトレンド除外が採用を上回る傾向(銘柄数は減少中)

日本株の比率は「約4.7%」と聞くと少なく感じるかもしれません。ですがこれはMSCI ACWIが時価総額加重平均型の指数であり、世界の株式市場における日本の実際の規模がそのまま反映された結果です。米国株の約63%に次ぐ、世界2位の組入比率になっています。

日経平均・TOPIXとの違い

オルカンの日本株部分が日経平均やTOPIXと異なるのは、選定方法が機械的・客観的な点です。

比較項目オルカン(MSCI)日経平均TOPIX
銘柄数168社225社約2,000社
選定方法時価総額上位85%(客観基準)委員会が選定東証プライム全銘柄
見直し頻度年4回(定期)随時随時
ウェイト方式時価総額加重平均株価加重平均時価総額加重平均

日経平均は「株価」を基準に計算するため、株価の高い銘柄(値がさ株)の影響を受けやすい特徴があります。オルカンは時価総額で機械的に決まるため、特定銘柄への恣意的な偏りが生じにくい仕組みです。

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この一覧が向いている人・向いていない人

この記事の一覧は、目的によって使い方が変わります。ご自身に合う使い方を確認してみてください。

一覧をサッと確認したい人向け

「オルカンにどんな日本企業が入っているか、ざっと把握したい」という方には、この記事の全銘柄一覧がそのまま使えます。業種別に整理しているため、興味のある業種だけ拾い読みすることもできます。業種ごとの詳しい比率はセクター別構成比率でまとめています。コードも併せて掲載していますが、個別の組入比率は掲載していないため、必要な場合は後述の確認方法を使ってください。

入替の仕組みまで深く知りたい人向け

「なぜ入れ替わるのか」「過去にどんな銘柄が出入りしたのか」まで理解したい方は、この後の「なぜ入替が起きる?」「入替履歴一覧」「除外された銘柄・その後」の章を通して読むことをおすすめします。仕組みを理解しておくと、今後ニュースで入替が話題になった際も冷静に受け止められます。

なぜ入替が起きる?オルカンの銘柄入替の仕組みと理由

オルカンが連動するMSCI ACWI(All Country World Index)は、世界47カ国の大型・中型株で構成されています。世界の株式時価総額の約85%をカバーする指数で、銘柄の選定はMSCIが以下の基準で機械的に判断しています。

選定基準内容
時価総額各国市場の上位約85%に入る時価総額が必要
浮動株比率市場で自由に売買できる株式の割合が一定以上
流動性十分な売買代金があり、売り買いがスムーズにできること

見直しは毎年2月・5月・8月・11月の年4回実施され、通常2〜3週間前に発表されます。採用・除外が起きる主な理由は次の3パターンです。

①時価総額の低下(除外)/ 上昇(採用)

最も多い理由です。業績悪化や株価下落で時価総額が基準を下回ると除外候補に、逆に成長して基準を超えると採用候補になります。

②浮動株比率の変化

親会社による株式の買い増しやMBO(経営陣による買収)により、市場で流通する株式が減少すると除外対象になります。

③市場・国の格付け変更

MSCIは各国の市場を「先進国」「新興国」「フロンティア」に分類しています。国全体の格付けが変更されると、その国の銘柄が一括で入替対象になることがあります。

除外された銘柄・その後はどうなった?

「除外=株価が下がる」と思われがちですが、必ずしもそうではありません

パターン説明
除外後に回復川崎重工業2024年に除外後、防衛関連需要で株価上昇。2025年8月に再採用
除外後に低迷シャープ2024年5月に除外後も業績不振が続き、回復せず
再採用KOKUSAI ELECTRIC2024年8月に採用→2025年2月に除外という短期入替も

採用・除外は、いわばオルカンの「自動メンテナンス機能」です。MSCIが成長力の弱い銘柄を機械的に除外し、勢いのある銘柄を採用する仕組みが組み込まれています。この自動性が、「ほったらかし投資」に向いているといわれる理由の一つになっています。「自分の好きな企業が除外された」というニュースを見ても、オルカンの運用自体には影響がなく、ファンドが自動的に対応します。

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オルカンの組入上位銘柄TOP20【米国株が6割】マグニフィセント7の比率も解説

日本株を含む全体の組入上位銘柄はこちら。

自分でオルカンの組入銘柄を最新確認する方法

銘柄は年4回更新されます。最新の採用銘柄を確認したい場合は以下の方法が使えます。

方法①:みんかぶ投資信託で確認(簡単)

みんかぶの「eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)」ページの「組入上位銘柄」タブから、保有比率上位の日本株を確認できます。ただし上位銘柄のみの表示なので、全銘柄を確認したい場合は次の方法を使います。

方法②:MSCI公式サイトで全銘柄を確認(確実)

  1. MSCI公式サイト(msci.com)にアクセス
  2. 検索で「MSCI Japan Index」を探す
  3. 「Constituents」(構成銘柄)のCSVをダウンロード

MSCIジャパン・インデックスの構成銘柄が、そのままオルカンの日本株部分に対応しています。四半期レビュー(QIR)の翌営業日に更新されるため、最新情報を確認できます。CSVには銘柄コード・名称・比率・業種が含まれており、無料でダウンロード可能です。

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よくある質問(FAQ)

オルカンに日本企業は何社入っていますか?

2026年7月31日時点のMSCI公式発表で、オルカン(MSCI ACWI)に採用されている日本企業は168社です。本記事では、その168社を業種別に掲載しています。トヨタ自動車、ソニーグループ、三菱UFJフィナンシャル・グループなどの大型株を中心に、中型株まで幅広く含まれています。銘柄数は年4回の定期見直しで変動します。

オルカンの日本株の比率はどれくらいですか?

オルカンにおける日本株の比率は約4.7%です。MSCI ACWIは時価総額加重平均型の指数のため、世界の株式時価総額における日本の比率がそのまま反映されます。最も大きいのは米国株で約63%を占めています。

オルカンから除外された銘柄はどうなりますか?

除外されても株価が必ず下がるわけではありません。川崎重工業のように除外後に防衛関連需要で株価が上昇し、再びMSCI ACWIに採用されたケースもあります。除外は「オルカンの自動メンテナンス機能」の一部であり、ファンドが自動的に銘柄を入れ替えてくれます。

オルカンの銘柄入替はいつ行われますか?

MSCI ACWIの定期見直しは毎年2月・5月・8月・11月の年4回実施されます。通常、入替の2〜3週間前にMSCIから公式発表があり、その後ファンドが自動的にリバランスを行います。

まとめ

オルカンにはMSCI公式発表で168社の日本企業が含まれており、本記事ではその168社を業種別に一覧掲載しました。トヨタ自動車や三菱UFJFGなどの大型株から中型株まで幅広く分散されています。銘柄は年4回の定期見直しで自動的に入れ替わり、投資家が個別に売買判断をする必要はありません。「除外=悪い銘柄」というわけでもなく、ファンドの自動メンテナンス機能の一部と捉えると安心して見ていられます。まずはこの記事の一覧で気になる企業をチェックし、最新の状況は自分で調べる方法を使って定期的に確認してみてください。

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※本記事の情報は2026年8月時点の公開データに基づいています。構成比率・銘柄はMSCIの定期見直し(年4回)により変動します。投資判断は自己責任でお願いいたします。

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Yuzuriha
2015年投資開始。2020年10月からオルカン主軸の長期投資へシフトし毎月10万円積立中!大きな暴落でも売らずに続けた結果、オルカンは約2,800万到達(2026年8月時点)。暴落で不安になった時に「長期投資を続けよう!」と思えるサイトを目指します。